やってはいけないこと

　IMFには日本も出資しています。その額はアメリカに次いで世界2位。まぁ大株主みたいなもんです。

その日本に向かってなんか偉そうな態度です。多分中の人が消費税上げたい財務省の人だからかもしれません。

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ＩＭＦが日本経済を審査　成長戦略と財政再建を求める
　国際通貨基金（ＩＭＦ）は３１日、日本経済に関する年１回の審査終了後に声明を発表し、日銀の金融政策を補完する成長戦略と財政再建が不可欠で、これに成功すれば２％の物価上昇目標は短中期的に達成できるとの見解を示した。

　最近の円安ドル安に関しては「包括的な財政・構造改革が伴うのであれば問題があるとは考えていない」との認識を示した。

　声明は、財政再建について、予定通り消費税率を１０％に引き上げることが「重要な第一歩」と指摘。食料品などを対象とした複数税率の導入には否定的な考えを示し、低所得者に対象を絞った支援策にするよう求めた。２０１５年以降には消費税率を１５％以上へ引き上げることを検討するよう要請した。

　成長戦略は、農業や国内サービス部門の規制緩和を例に挙げた。外国人労働者の入国要件緩和も提言した。
target="_blank">http://sankei.jp.msn.com/economy/news/130531/fnc13053113170015-n1.htm

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　IMFは国際通貨基金といって、経営状態の悪い国にお金を貸したりして安定させる役目を持った国際連合の機関です。でも最近は中の人に財務相から出向した「日本の経済を悪くしようとする人」が沢山いるらしく、度々ニュースで日本人を変な気分にさせようとしてきます。

今回の記事もそれでしょう。

正直、今の日本でやってはならないことのオンパレードです。


「日銀の金融政策を補完する成長戦略と財政再建が不可欠で」

成長戦略ってこれからこの分野が育つってことを誰が決めるんでしょう。それはさすがに政府主導と言うよりも民間のみんなが「これは儲る！」と思うからこそ参入してくるものではないでしょうか。政府が何か「儲けさせるぞ！」とある分野に補償なり投資しまくるなり、減税するなり動くのならなんとなくわかりますが。

そして財政再建です。

財政を再建させるということでしょうか。このまま政府がきちんと「お金を使って」いけば問題ありません。政府がお金を使うと我々民間企業の懐を通り、それがまた誰かの懐を通って、全ての懐から税金として政府にかえってゆくのです。ですから別に政府はケチらず今はバンバンお金を使って良いのです。

政府の借金と言われているものは海外から借りているわけではないので、返す必要の全くないものですから。


予定通り消費税率を１０％に引き上げることが「重要な第一歩」

重要な一歩どころか破滅への第一歩です。デフレ下での増税は絶対してはいけません。


増税によってみんなお金使わなくなるんです。家を買わなくなるんです。5000万の家なら消費税250万から500万になるんだよ。土地は非課税だけど。そりゃ買いづらくなるって。

みんながお金を使わなくなるということは、誰かの懐に流れるお金も、ドラッグストアで使うお金も減るっていうこと。自然と給料は上がらなくなるし、使うお金もさらに下がるだろうね。結果政府に集まる税金も減るわけです。デフレ下での増税は何も良いことなし。


規制緩和と言えば医薬品のネット販売です。

考えてみて下さい。今までウチで買ってた1類の医薬品を、ネットでも薬剤師を介さずに買えるようになるってことですよね。今までウチに落としてくれていたお金を他に落とす可能性が大きくなるということ。

「規制緩和」というのは競争を激しくさせます。

強がりもありますが、ネット販売が始まった所で色々問題がおこって「やっぱりやめよう」となるのは目に見えていますし、ウチは一類の売上が傾いた所でまぁ別にって感じですけど。

　競争が激しくなるということは商品の価格が下がりますよね。牛丼チェーンの激しい価格競争のように。

去年100万個売って100万円の売上が出ていたのに、今年は商品価格が下がったもんだから、100万個売っても90万の売上にしかならない。じゃぁ人件費はそろって10％落ちてるのかと言われれば別にそんなことはないですよね。これじゃ企業も従業員も幸せになれません。

規制緩和はモノがドンドン売れて足りなくて、毎年商品が値上がっちゃって困る時代にするべきことです。規制緩和は物価を下げるインフレ対策なのです。


「成長戦略は、農業や国内サービス部門の規制緩和を例に挙げた。外国人労働者の入国要件緩和も提言した。」

あの、

外国人労働者が入ってきたら、あいつらすっごいやっすい賃金で働いちゃうでしょ。

それでも良いって働いちゃうでしょ。結果平均賃金が下がるし、日本の若者は職を得られなくなりませんか？失業者は消費をしてくれませんから、さらに消費も冷え込みますよね。結果、企業の売上も減りますよね。人件費は下がるかもしれませんが。賃金が安いということは消費する額も安いということですね。

こんなことして誰が喜ぶんでしょうか。


「規制緩和」などのちょっと響きの良さげな、口に出して語ったら頭良さそうな単語。これらの意味、ちょっと立ち止まって考えてみましょう。

きっと色々おかしな所が見つかるニュースばかりだと気が付きます。

君に届けこの想い

　返品作業をしている時に思うことがあります。

「あぁ、この商品の魅力をお客さんに伝えることができなかったんだ」と。

定番からカットになってしまう商品のほとんどは、商品が悪いからという理由ではなく、数百数千ある商品のうちから「なぜお客さんはその商品を選ばなければいけないのか」ということを店側が伝えきれなかったからなんです。

とあるamazonの本のレビューに

「前から欲しかったカメラを買いに行ったんだけど、結局違うカメラを買いました」とありました。

ああいうちょっと高額な商品ですら、お客さんってのは（私たちもお客さんですが）店頭でどれを買うか考えが変わるんですよね。

店員の説明によってなのか、

値段なのか、

POPなのか、

店頭放送によってなのか、


どれによって心動かされたかはわかりません。

でもきっとその方は、「その商品のその機能を使えばどういうことが出来るか」という未来が欲しかっただけで、決して「その商品自体」が好きだったわけではないでしょう。ま、始めからその商品じゃないといけない！という決め打ちの人もいるでしょうけど。所持すること自体が目的とか。


全ての商品に対して魅力を伝えようとするのは難しいかもしれませんが、


「売れないからカットする」という返品をする時には少しだけ思い出して下さい。

それは自分の

「お客さんに商品の魅力を紹介する」という能力が足りていない証拠だということを。


その商品を開発、製造、流通させるにあたっては、きっと沢山の人が関わっているはずですから。

ま、わりとてきとーに開発してる商品もあるかもですが（笑）

私はロリ属性ではないですが2

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児童ポルノ禁止法改定の真の目的は何か？　単純所持禁止、マンガ・アニメ「調査研究」への懸念
「児童ポルノ禁止法」の改定案が自民党・公明党による議員立法で近く国会に提出されるという。

　この法律の正式名称は「児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律」といい、1999年11月に施行された。議員立法によ

る制定である。2004年に一度改定され、その後08年、09年、11年にも改定案が提出されたものの衆議院解散のため廃案になっている。今回の改定案は

これまでの3回の改定案を踏まえたものである。

　本来この児童ポルノ禁止法の立法趣旨は、第1条で述べられているように「児童に対する性的搾取及び性的虐待」から児童を護ることである。

　これ以前は法的に児童を守る方法がなかったことを考えると画期的な法律である。この点において児童ポルノ禁止法の必要性、重要性は十分に理解で

きるし、むしろ積極的に運用していくべきとさえ筆者は考える。

　ところが、今回の改定案を見ると諸手をあげて賛成できない案になっている。すなわち、法本来の趣旨から逸脱して、目的が変わっているのではないか

と思える部分が散見できるのだ。（中略）

多くの法律では、その法律が制定されたり、改定された後、その法に違反した場合に罰せられる。法施行以前には遡及しないのが通常である（法の不遡

及）。理由は簡単で、日本国憲法39条（「何人も、実行の時に適法であった行為又は既に無罪とされた行為については、刑事上の責任を問われない」）で

保障されているからである。

　ところが児童ポルノ禁止法に単純所持禁止の条項を入れることで、過去の児童ポルノと目されるものにまで罰則が適用さ

れることになってしまう。過去に発売された写真集や漫画、アニメ、ゲームであっても、持っていたら逮捕、罰金の可能性がある。

　たとえば、宮沢りえの「Santa Fe」が該当する可能性があるといわれていたり、映画では大林宣彦監督の「転校生」が児童ポルノになるかもしれないという

。浮世絵など歴史的なものの中にも相当するものもあろう。将来、この規定がマンガに適用されると鳥山明の「ドラゴンボール」すら児童ポルノになる可能

性がある。

　この罰則は改定案要綱の「第5 その他　(1)施行期日」にわざわざ「本法施行日から1年間は、適用しない」とあるから、該当するであろう児童ポルノを1年

以内に破棄せよと命令しているのだ。しかも単にゴミに出せばよいというわけではない。ゴミとして捨てると、児童ポルノの提供と見なされるかもしれない。

シュレッダーにかけたり、燃やさなければならないのだ。ネットサーフィン中にうっかり児童ポルノサイトにまぎれこんだり、もしくはこうしたサイトへ誘導する

バナー画像などがWebブラウザのキャッシュに残っていたり、迷惑メールの添付ファイルに該当する画像があったりするかもしれないので、
style="color:#FF0000;">HDDも初期化したほうがいいだろう。

　21世紀の文明社会で、古代に行われた焚書を強要しているのである。文化的価値は時代時代で変化する。現在では無価値(もしくは違法)と思われてい

るものが後世に見直されることがあるのは歴史が証明している。文化遺産を消滅させることの愚かさについては論を待たない。（後略
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130527-00000092-

zdn_n-sci

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　前々から問題になっている児童ポルノ禁止法。「児童ポルノを禁止するのは別に良いことだよね」と思っていると困ったことになりそうな改正案です。

なにこれ嫌いな奴にロリ画像メール添付攻撃とか出来そうじゃないですか。

そもそも「所持」って言葉の定義が曖昧な気がします。ストリーミングで見るのも何か一時ファイルだかなんだかに残るから「所持」っぽいことをしてるんだっ

けか？ダウンロードしながら見ているのがストリーミング？

プログレッシブダウンロードも「再生後、ハードディスクの一時フォルダにマルチメディアファイルがアクセス可能な状態で残ってしまう」とか解説されていま

すが、これは所持にはならないんでしょうか。嫌いな奴にリンク踏ませたりするだけでOUTってことにはならないんでしょうか。


この児童ポルノ禁止法案ってなんかこう、

「とりあえずかわいそうな児童ポルノの被害者を減らそうとする私ｶｺｲｲ」

と、のせられた人が推し進めている法案な気がします。

野田聖子議員やらアグネス・チャンさんあたりががやたら推し進めているところからしても、何か香ばしい香りがしてきます。

ボーナスが多少増えたところで物価が上がらなくては

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夏のボーナスを重視＝消費増税の判断で―麻生財務相
麻生太郎副総理兼財務・金融相は28日の閣議後記者会見で、「6月のボーナスが最初に勤労者が景気の上向きを実感できるチャンスと思う」と述べ、消費増税の実施判断で今夏の賞与を重視する考えを明らかにした。ボーナスが増えれば個人消費の増加につながり、景気の好循環を実感できると述べた。
　麻生財務相は消費税引き上げの是非を10月までに判断する意向で、点検項目としてボーナスなどの賃金や個人消費、設備投資、住宅価格を挙げた。その上で「増税したけど景気が落ちて税収がたんと減ったらえらいことになる。（政府にとって）増収が目的であって、増税が目的ではない」と強調した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130528-00000054-jij-pol

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売上が上がって利益が増えていないとボーナスも増えません。株価上昇が実態経済にまで影響してくるにはまだまだ時間が必要でしょう。

1997年に消費税が3％から5％に上げられた後、確かに消費税分の税収は増えましたが、景気が悪くなってしまったため税収全体は減りました。税収を増やそうとして増税したのに、税収が減ったのでは何をしてるのやらという感じです。





この先「消費税が上がるのは仕方ないよな」という世論に誘導する論調がマスコミに増えてくると思います。いや、もう増えていますか。私たちは「デフレ下で消費税を上げると結局減収になる」ということを肝に命じておかなくてはいけません。

少なくとも物価が上昇に転ずるインフレになってからじゃないと、結局デフレから脱却できません。もちろんみんなの給料も増えることはないでしょう。また、マスコミは「もう景気が良くなった」と思わせることに心血を注いでくるでしょう。

デフレ下での消費税増税だけは止めなくてはいけません。

ダイエットは続かないものだ

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【エンタがビタミン♪】「呼吸で痩せたらノーベル賞」。“ロングブレスダイエット”で成功したはずの森公美子が、痛烈批判！
タレントの森公美子（53）のブログが、注目を集めている。森といえば最近“ロングブレスダイエット”で、20キロを超える減量に成功したことで大きな話題となった。しかし先日更新された彼女のブログでは、このダイエット方法に関して「呼吸で痩せたらノーベル賞だ」と、批判ともとれるような発言をしているのだ。
5月18日の『森公美子オフィシャルブログ』で、“ロングブレスダイエット”に対して彼女は痛烈な批判を展開している。

俳優の美木良介（55）が考案した“ロングブレスダイエット”。持病の腰痛を改善するため、自ら編み出したインナーマッスルを鍛える呼吸法が、体重減少にも効果をもたらせたとされている。人気テレビ番組で取り上げられたこともあり、“ロングブレスダイエット”の人気はうなぎのぼりだ。

だが森のブログでは、同じく“ロングブレスダイエット”で痩せたとされている評論家の勝間和代（44）と、「呼吸で痩せたらノーベル賞だよね」と話をしたと綴られているのだ。

今月、東京・赤坂にオープンしたロングブレススタジオについても、森は厳しい意見を述べている。料金が高い、そして「50分って何やるの？」と言いたい放題である。ここまで批判する理由はどこにあるのだろうか。

どうやら「一般人会員は編集の魔法は使えない」という言葉に、彼女の言いたいことが込められているようだ。番組では、“ロングブレスダイエット”の呼吸法を中心に放送されていた。しかし森は、ダイエットは「食事制限と運動ですよ！」と強調する。このことから呼吸だけでなく、並行して相当な運動と食事制限が行われたと予測できるのではないか。加えてこのダイエットに挑戦している期間、森は自費で医師の指導を受けたことを明かしている。

森も仕事として“ロングブレスダイエット”の企画を引き受けた立場上、具体的な批判は避けているようだ。しかし今度は、“体に良いダイエット”に挑戦すると記している。その詳細はブログで報告するもようだ。
（TechinsightJapan編集部　みやび）
http://japan.techinsight.jp/2013/05/morikumiko_blog_miki1305251058.html

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　食事制限をして飢餓感が解消されない「全てのダイエットは失敗する」ということを忘れないでおきましょう。運動をすればお腹が空きます。カロリー制限だとそれもまた我慢しなければいけません。

糖質制限だけが、お腹いっぱいになるまで食事が出来て満足感を持ったまま「運動一切なしで」痩せられるものです。

ところで最近アルバイトの女の子が糖質制限で痩せてみたいと言っていたので、何を食べても良いかダメなのかを教えました。昨日会ったらさっそく３日で２キロ痩せたとのこと。

この、糖質制限初期の「異常な体重の落ち方」は、恐らくインスリンの過剰分泌がなくなったため、インスリンの働きの一つである「腎臓にナトリウムを貯留する働き」が急になくなったためらしいです。




「人はなぜ太るのか」によると。

そうすると人体はナトリウムを「一定の濃さに保とう」と水を保持しなくても良くなります。ですから体内からむくみの原因にもなっていた水分が大量に出て行ったための体重減少じゃないでしょうか。

さすがに３日で脂肪が数キロ減るってどんな燃焼の仕方だよとおもいますものね。

ただ、勘違いしてはいけないのが「糖質制限は痩せるための食事法ではない」ということ。だからある一定ラインの体重（人によりますがBMI22程度）に達するとそこからは減らなくなります。あなたにとっての健康的な体重ということなのでしょう。ですから女が良く目指す様な痩せ方にはなりません。ありゃぁ不健康な身体ですから。ま、ひょっとしたら結構なヤセ型でもその状態が健康という人もいるかもしれませんけど。

私は糖質制限を初めて10ヶ月程度ですが、初めの2ヶ月くらいでもう体重は落ちきった気がします。その後は変わらず。長い停滞期なのか、皮下脂肪にはもうあまり影響は見られないのか、もう何年か見て行きたいと思います。

ニッケルカドミウム電池の様な切れ方

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糖尿病受療率が全国１位！ 香川県民を悩ます“うどん食べすぎ問題”とは？
香川県が県内全域で小学生に糖尿病検査を実施する。対象は全１７市町の公立小学校４年生と５年生の一部。昨年度も県内１２の市町の小学４年生を対象に検査を実施したが、本年度は県内の全公立小学校で検査を行なうという。

糖尿病予防のため、都道府県単位で小学生の血液検査が実施されるのは全国初のこと。（後略
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130523-00000272-playboyz-soci

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うどんに加えて菓子パンの消費量も日本一とくればそうなるのも分かりますね…

香川県は当然のようにうどん消費量で日本一位なのですが、秋田県も２位と健闘（？）しています。で、糖尿病を羅患する方が多い。秋田はさらに砂糖の消費量でも全国２位と健闘しています。

砂糖、小麦粉、ご飯、炭酸飲料。これらの消費量が多い地域は、がんや糖尿病を羅患する方が多くなるのでしょうね。

糖質を摂取するのは、今日みたいな友人の結婚式や釣りに出かけた先のラーメンくらいにしましょうや。

そういや糖質制限最初期には糖質を食べると眠くなるーという気がしてたのですが、今は糖質を食べてもそんなに眠くならない身体になった気がします。なんというか常に元気で眠くならないというか。夜アルコールを飲んでようやく眠くなるような、アルカリ電池のような体力ではなく、ニッカド電池のような感じです。（分かりづらい

↑アルカリ電池じゃなくて


↑ニッカド電池のような感じ。ということはそのうちパタンと逝くのだろうか？

ま、今はとにかく健康診断が待ち遠しいです。

キレイな肌を維持するために

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イスラエルの学者たちは、毎日シャワーを浴びることは健康によくないとの結論に達した。
学者たちによると、シャワーを浴びるのは、週に２回で十分だという。なぜなら、頻繁に体を洗うことで皮膚が乾燥し、細菌やバクテリアの攻撃をうけやすくなるからだ。特に、液体ボディソープを日常的に使うことが健康によくないという。頻繁に体を洗うことでビタミンＤを合成する皮膚の層が破壊され、免疫低下などの身体の不調によって引きこされる症状が出る恐れがあるという。
http://japanese.ruvr.ru/2013_05_25/114190407/

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　人間の皮ふを守ってくれている表皮常在菌達は、皮ふが分泌する皮脂のペーハー弱酸性が大好き。そして外から皮ふに取り付こうとする悪い菌たちは弱酸性が苦手。だからボディソープで皮脂を取り去りすぎるのは良くない。ぬるめのシャワーで軽く流すくらいが最も皮ふには良いわけです。

ボディソープに加えて、昔からあるナイロンのボディタオルなんかでごしごし背中を洗っているような人は、何年か経った後自分の背中が人よりもシミやそばかすで汚れたように見えるのに気がつくでしょう。

今からでも遅くはないので、キレイな肌を維持したいのならボディソープで体を洗うのはやめたほうがいい。って、ボディソープを売る立場の人間が言うのもアレですけどね（笑）

…しかしこうなんと言いますか、現在ドラッグストアに置いてある商品で、本当に人の身体のためになるものってあんまり無いですよね。

ダイエット食品だって糖質バリバリに入っていますし。

　どこのお店よりも早く「本当に人の身体のためになる」良い物を揃え、その「価値を伝えれば」圧倒的な存在になれると思うのですがどうでしょう。価値を伝えるための本を売るのでも良いと思います。薬局って大体何でも仕入れて売ることができますからね。

今ここで報道の方向性を変えれば頭ひとつ抜けるはずなのに

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意図的な隠蔽、過剰報道…「今のマスコミはかなりおかしい」と思う?

今年3月、維新の会に所属する中山成彬衆議院議員が"慰安婦問題"について質疑を行う様子がインターネット動画サイトにアップされた。しかしその動画は、なんと"NHKからの申し立て"により削除されることとなる。他の国会映像はネット上に溢れているにも関わらず…である。その後は中山議員自らが同動画をアップし話題になった。
近年、インターネットを中心に物議を醸している"偏向報道問題"。「ある事象について複数の意見が対立する状況下で、特定の立場からの主張を特に取り上げるべく直接・間接的に情報操作が行われている」。…少なくとも視聴者サイドには、その傾向を感じ問題視する流れがある。
テレビやラジオといった電波報道はもちろんのこと、新聞や雑誌も例外ではない。ジャンルも政治・経済から事件、裁判、芸能まで多岐にわたる。
そこでNewsCafeのアリナシコーナーでも「今のマスコミはかなりおかしいと思う?」という調査を実施した。結果とともにさまざまな意見をご紹介しよう。

【アリ…92.7%】
■偏りが多く、自分達に都合の悪い事は報道しない。韓国系とか。
■犯罪被害者に対する配慮が皆無。不愉快極まりない。
■報道の自由の意味を勘違いしてると思う。
■番組を見ればおかしいのは明白。
■芸能人の妊娠情報や、離婚報道いらない。
■情報操作されている気がして信じられない。
■増税やむなしの洗脳報道をし続けたのはマスコミ各社です。
■マスコミは一般市民の為ではなく、スポンサーの為に仕事している。
■日本人による犯罪は増えてるの? 通名報道やめて!
■おかしい通り越して壊れてる。

【ナシ…7.3%】
■昔からおかしい。実際情報操作などは戦時中から行われてます。
■都合だけ取り、不都合はデマと決め付けるネットの流れのが危険。
■NewsCafeさんが明るい話題を扱って下さればそれでいいです。
■かなりと言う程でもないだろ。所詮は経済活動の商業放送にすぎん。

結果は【アリ派】9割超と、数多いアリナシテーマのなかでもかなり圧倒的な数字となった。寄せられたコメントも、マスコミへの抑えきれない怒りをぶつけたような内容ばかりである。なかでも特に多かったのは「犯罪被害者への配慮」と「通名報道」に言及する意見。今年1月に起こったアルジェリア人質拘束事件で、朝日新聞が遺族の意向を無視して実名報道に踏み切ったのは記憶に新しい。また3月には、韓国籍の強盗強姦容疑者をNHKだけが通名報道するという騒動もあった。
一方の【ナシ派】のコメントも「昔からおかしい」「所詮は商業放送」など冷ややかな意見ばかり。マスメディア全体への払拭しがたい不信感が溢れていた。
[文・能井丸鴻]
http://woman.infoseek.co.jp/news/entertainment/newscafe_1274492

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ネットのアンケートですから、元からマスコミを信用していない層が答えているのでこの結果も頷けます。マスコミを信用しないとか、ふるさとが好きだったりすると「ネトウヨ」だと認定されるそうなので、この92％の方々はネトウヨということになりますね。普段からテレビを見ている層のアンケートだと、マスコミへの不信感ももう少し下がるのでしょうね。

　今日も橋下さんについての記事で、そんなこと言っていないと本人が否定している記事がありました。

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＜橋下氏＞「政府に法的責任」　元慰安婦に表明へ
　日本維新の会の橋下徹共同代表（大阪市長）が２４日に予定されている元従軍慰安婦の韓国人女性との面会の際、「政府には慰安婦に対する法的責任がある」との見解を表明することがわかった。元慰安婦に対する「配慮」を強調し、元慰安婦についての一連の発言に対する批判をかわす狙いがあるとみられるが、「法的に解決済み」としてきた政府見解とは異なる内容で、今後の日韓関係にも影響を与えそうだ。（後略
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130524-00000008-mai-pol

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橋下さんも色々とうかつな発言もあったとは思いますが、さすがに捏造は参るでしょうね。発言の切り取りならまだしも。

発言内容の方向を意図的に曲げてしまう「発言の切り取り」、

マスコミ自身や中国、韓国にとって「都合が悪いことを報じない自由」、

とどめの捏造

これをやられたら、テレビや新聞だけが情報源の人はころっと騙されるでしょう。しかし今はテレビと新聞が全ての昔とは少し違います。マスコミの中の人は、こんなことを続けていてまだ大丈夫と思っているのでしょうか。

あぁそうそう、せっかく毎日新聞の話が出ましたから毎日変態新聞事件を再掲しましょう。

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◇「母は、成績を落とさないために堕落する」 "More moms going down, to ensure grades go up!"（by　毎日新聞）　http://www9.atwiki.jp/mainichiwaiwai/pages/16.html

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※詳しくは　毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる　まとめ＠wiki

「日本の母親は息子の成績を上げるためにおフェラする」

　なんていう頭にクソが詰まってそうな記事を、さも日本人女性の日常として1989年から1989年から英字新聞で、2001年からはインターネットのＭＤＮ（Mainichi Daily News）で「世界中に」「英語で」配信し続けていたという事実を覚えておきましょう。

毎日新聞がですよ？多分世界中の読者の人も日本の大手の新聞が「嘘は言わないだろう」とおもいますよ。これらの記事を読んだ方々は恐らく信じてしまっていますよ。

そう言えばこんなことがあったと、覚えておきましょうね。

ヘイトスピーチがそのうち規制されそうな雰囲気になってきていますから（笑）

今日のミヤネ屋の問題点

　今日、テレビのミヤネ屋で消えた年金問題ってのを取り上げていました。

視聴者の誤解を招く様な、問題だと思ったことがいくつかありました。

まず、年金積立金に関するグラフが0からではなく、（単位は兆円）110からのスタートでした。恐らく「年金積立金が予定よりも足りない！」という不安を煽りたいのでしょう。この「グラフの下限をゼロからではなく任意の値にする」という手法は良く使われるので注意してください。

ちなみに年金積立金は、年金の支払い全てをまかなうわけではありません。将来の支払い負担が増えたときのためにある緩衝材のようなものです。

　年金積立金の説明をせずに次の話題に移ろうとしたときに、出演者の一人が説明しようとしていましたが、CMの入りのため音声はフェードアウトしていました。CM明けに説明の続きがされていれば良いと思うのですが、私の休憩が終わったため確認できませんでした。

誤解を与える表現の二つ目。

「年金の未納率」が増えているということを取り上げていましたが、1号、2号、3号の保険者区分を説明しなかった件。

1号保険者は自営業や学生の方を指します。ですから未納ということが可能（？）なのですが、2号の会社員公務員の方は給料から天引きされるので未納はほぼ不可能です。3号は2号の配偶者ですので、これもまず未納にはなりません。

全ての年金対象者を対象に未納率を出すと、たった5％程度まで下がります。あの50％くらいのグラフは明らかにミスリードを誘っています。ひょっとしたらその説明も番組中にあったのかもしれませんが。

この年金の「号」の説明がないと、未納率が年々下がるグラフ、しかも50％（！）というデータを見せられると、将来自分たちの未来が暗澹たるものと感じてしまいます。

こういう「日本の未来は暗い」という空気が広がってしまっているのも、今の不景気の原因のひとつなのですが、それを作った原因はマスコミによるところが大きいでしょう。そしてマスコミ自身が作った空気のせいで広告料が減って、あげく自身の給与が下がったと騒いでいるわけですから始末に終えません。巻き込まれる普通の日本国民にとっては大迷惑です。

　ちなみに、年金を払わなかった人はもちろん年金を受け取れませんので、政府に負担はかかりません。だって払ってない人には払う義理はないですからね。さらに、年金未納者は自分が年金をもらえないのに税金によって「他人の年金分を負担しなければならない」というなかなかのハードモードになりますのでご注意を。

日本の未来は別に暗くともなんともなく、むしろ世界で一番マシなんじゃないでしょうか。

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「悲観主義は気分のものであり、楽観主義は意志のものである。およそ成り行きに任せる人間は気分が滅入りがちなものだ。」

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アラン・コーナー

実は太るダイエットフード

　ドラッグストアに置いてあるダイエットフードって、ほとんどに糖質が入っちゃってるんですよね。「これを夕飯の代わりにすれば痩せる！」という代替食品系も、結局は一日に摂取する糖質量を減らすから痩せるのであって、ダイエット食品を自分の食生活に導入する前と変わらない糖質を摂ると痩せないわけだ。

まったく困った商品たちです。

まぁ、そのうちほんとに糖質が少ない商品が大手のメーカーから出ればいいのですが、今はまず店頭には並んでない状況。早いうちからそういった低糖質のダイエットフードを採用できれば、圧倒的なアドバンテージになると思います。

昔「おからクッキー」というものが大流行りした時期がありました。仕入するたびに売り切れるようなそんな状況。

今となってはどういう栄養表示だったか忘れてしまいましたが、あれはひょっとしておからと血糖値を上げないエリスリトールなどの人工甘味料で作られていたのでしょうか。もしそうなら、そしてお客さんに糖質制限の有効性が伝われば、「本当のダイエットフード」としての地位を得られたのではないかなと思います。

機能性食品の中でも、SOYJOYだの一本満足バーだのカロリーメイトだの、全部糖質が入っちゃってますから、おやつの代わりに食べるには意味がないどころか逆に太る羽目になるんですよね。